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本日の話題

選挙の話の続きです。やはり予想通り与野党逆転でついに民主党鳩山政権誕生となりました。
大方の予想通り、まさに圧勝でしたね。

東京小選挙区などは民主党の21勝4敗だとか。民主党その支持母体の日教組に批判的な私でしたがある方向からは多少安心です。選挙前民主党が社民などと連立すると言っていましたが、これは形的にはするでしょうが、その影響力は極微でしょう。政策的に話が合わなくとも、衆参で過半数の与党となった民主党がやろうと思えば何でもできるのですから。

しかし、前回の自民のまさに逆。この国の国民は本当にどっちかに振れやすい民族です。一度はやらせてだめだったら次は自民党だ・・・それが自分がそう思ったと勘違いして。
そんな考えはマスコミ新聞雑誌テレビでさんざん吹き込まれていて思い込みとして多くの人に刷り込まれてしまったものなのに。

しかし・・・近代日本の扉を開いた明治維新。これは間違いなく政治革命でした。その明治維新に大きな働きをした、薩摩・長州・土佐など。今回の選挙区の結果を見ますと、薩摩・鹿児島県(九州)、長州・山口県(中国)、土佐・高知県(四国)などは、保守政党である自民党が勝利しているところなどは、なんとも歴史的にも、政治的な皮肉に思われます。
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選挙の話題

いよいよ投票日が迫ってまいりました。私はと言うと、実はすでに期日前投票を一昨日済ませました。同時に行われるのが、最高裁の裁判官の信任・不信任投票です。いつもはあまりこれに関する判断材料がないので、そのままなにも記載せずに投票箱に入れていました。

今回は、新聞の意見広告など(たとえば本日の日経新聞28面)でいわゆる「一票の格差」に関する判決で、それを容認した判事2名を示しています。これらの裁判官に「ノー」を突き付けようというもの。

意見広告では私の選挙区の東京1区では、高知3区の1票に対して0.5票だそうです。この格差は有権者数の多い都市圏などで顕著だそうです。素人的には、では東京1区の当選者を2名にすればいいとなりますが、小選挙区の区割りや議員数削減が叫ばれている中では、無理な話なのでしょう。

都市圏の格差1票未満の地区の有権者は、政治的な意見や思想などが反映されるのが、地方の格差の大きい選挙区に比べて半分以下ということもあるのです。まさに悪平等です。

今回の投票では政党選択選挙などと言われていますが、世論的にはもう決定しています。
せめてこの最高裁判事の選択に関しては、特に東京や都市圏の人は無関心で通さず、悪平等をなくすよう「バツ」をつけるのを考えてみてはいかがですか。

本日の話題

田母神(たもがみ)俊雄・元航空幕僚長は25日、広島原爆の日の6日に広島市で開催された平和記念式典の列席者について「被爆者も2世もいない。左翼ばかりだ」などと述べた。これに対し、広島、長崎の被爆者からは批判の声が上がっている。
田母神氏は演説で6日に広島市で講演したことを紹介。さらに平和記念式典について「慰霊祭は左翼運動。あそこに広島市民も県民もほとんどいない。原爆の被爆者も2世もいない。並んでいるのは全国から集まった左翼。一部政治勢力が日本弱体化を図っている」などと述べた。
広島市によると、式典参加者は約5万人。会場には被爆者や遺族のための席も2000以上準備されている。 以上毎日新聞より

私の5/29のブログには原爆症に関する訴訟で原告が18回連続で勝利した内容について述べています。その中で政府がどういう対応をしてきているか下記に再掲します。

・原爆症により医療を必要とする人には医療特別手当が年間160万円支給されています。この人数は、昨年3月末時点で約2200人

・被爆者健康手帳の交付を受けている人のうち22万人には年間40万円の健康手当が支給されています。

言いたいのは金額ではありません。人数です。まさか被爆者健康手帳の交付を受けている人22万人は被爆者や被爆2世その遺族ではない、などどはいえないでしょう。

田母神氏の「(式典の参加者には)被爆者も2世もいない」という発言に関しては、多少の誤解を生じかねませんが、しかし人数の比率を冷静になって考えてみてください。

式典の参会者は記事によれば約5万人だそうです。それに対して、遺族関係の席2000席(以上)だそうです。仮にこの2000席がすべて埋まっていたと仮定して、比率は4%です。
さらに言うなら、この2000席が埋まっていたとして、上記の被爆者健康手帳交付を受けている人22万人の比率は0.9%です。2000席すべてが埋まっていたかどうかは記事からはわかりません。

式典の参列者に関するコメントとして、被爆者及びその関係者の割合からすれば、参列者はゼロではないにしても、限りなく少ない割合となり、田母神氏の言っていること「(式典の参加者には)被爆者も2世もいない」は的外れではないでしょう。もちろん広島県民がいないとか、左翼ばかりかどうかはわかりませんが。

この記事の意図は、右翼で核配備論者の同氏(強者)が被爆者(弱者)を愚弄した。ケシカラン。という図式です。もっとも発言には誤解を招きかねない部分もあるものの、数字として分析すれば普通の感覚の人なら抵抗なく納得できることなのです。

メディアの一番の問題点は、こういう発言のタイトルだけが独り歩きするように操作してしまうことです。「(式典の参加者には→広島には)被爆者も2世もいない。左翼ばかりだ」こういう印象操作をタイトルは導き出そうとするのです。つねに疑ってかかることの重要さがこういう記事からも理解できるはずです。

本日の話題

鹿児島県霧島市で8日に開かれた民主党の衆院選立候補予定者の決起集会で、2枚の国旗を切り裂き張り合わせ、民主党旗として掲揚していたことが分かった。集会には小沢一郎代表代行も出席しており、「切り刻んだ国旗」は民主党のホームページにも一時掲載されていた。
民主党の鳩山由紀夫代表は「そんなけしからんことをやった人間がいるとすれば大変申し訳ない。それは国旗ではなく、われわれの神聖なマークなので、きちんと作られなければいけない話だ」と述べた。以上産経新聞より

10年程前に公の場での国旗掲揚、国歌斉唱などを求めて制定された国旗国歌法。国旗掲揚、国歌斉唱に一番抵抗しているのが日本教職員組合(日教組)です。その日教組が支持母体の民主党の決起集会で起こったこの事件。偶然ではないでしょう。

これが小学生の子供が紙で切り貼りしたというのなら微笑ましいところですが、いくらその場に党旗がなかったからと言って国旗を切り刻んで党旗を作成し、それを掲揚するとはあきれたものです。
おそらく、鹿児島での決起集会での主催者は国旗のみを掲揚することは考えられないのでしょう。

現在都内の小学校の先生で日教組の会員になっている人は従来より随分少なくなったと聞きます。しかし、今回の選挙後それが少しずつでも増加してくるのかと思うと考えてしまいます。

多くの子供を持つ有権者の人は「とにかく一度やらせてみたい」などという何の考えなしで投票して本当によいのでしょうか。良く考えたいところです。

本日の話題

民主党は13日、次期衆院選後に政権を獲得した場合、靖国神社に代わる新たな国立戦没者追悼施設の建設を目指す方針を固めた。これに対し、自民党には、建設への反発が根強い。民主党などが建設方針を打ち出したことで、追悼施設問題が衆院選の新たな争点として浮上した。
民主党の岡田克也幹事長は同日、党本部で記者会見し、追悼施設建設について「国家・国民のために命を落とした方々をまつる場が不可欠だ」と述べ、建設推進の考えを強調した。
以上産経新聞より

岡田さんは「国家・国民のために命を落とした方々をまつる場が不可欠だ」と言っています。
そもそもそれが、靖国なのに・・・。なぜ靖国ではだめか。中国が反発するから。先の戦争での「いわゆるA級戦犯」が祀られているから。ではいわゆるA級戦犯とは何か。戦後行われた極東国際軍事裁判(東京裁判)で、戦勝者が敗戦者を裁いた裁判により「戦犯」とされた人で、A級とは戦争を遂行した国家指導者などを言います。では「戦犯」とは何か。戦犯とは戦争犯罪人のことです。
さらに言えば戦争犯罪とは何か。戦時国際法などで、定めた以下に反すれば戦争犯罪です。
①一般住民、非戦闘員に危害を加えない
②軍事目標以外は攻撃しない
③必要以上に苦痛を与える兵器を使わない
④捕虜を虐待しない
これらに反していなかったA級の人たちは、事後的に作られた「平和に対する罪」というもので戦犯とされました。では戦争に勝った側はこの「平和に対する罪」に問われないのかと単純に思うのが自然です。でも勝者は罪に問われませんでした。アメリカの東京大空襲、広島長崎の原爆投下、これらが上記に反していたことは明らかです。しかし繰り返しますが勝った側は罪に問われませんでした。
そのような東京裁判でA級とされ、裁判で刑死した人たちを、国に殉じたとして、祀っている靖国をこの国の政権を担おうとする政党は、必要ないと言っているのです。

もし追悼施設ができれば、恐らくその後再び自民党が政権を担ったとしても、靖国は顧みられなくなるかもしれません。そのような追悼施設には私は反対の立場です。

本日の話題

麻生太郎首相と民主党の鳩山由紀夫代表による党首討論が12日、都内のホテルで開かれた。鳩山氏は「衆院でいくら議席を占めようが、社民、国民新両党との連立を前提に行動したい」と述べ、仮に衆院で単独過半数を得ても、3党連立政権を作ると表明した。
鳩山氏はまた、自民党政権の政策は官僚主導で作られたため、無駄遣いが多いと主張し、政権交代による政治主導で無駄遣いをなくしていくと述べた。以上産経新聞より


いよいよあと半月ほどで選挙です。日本の与野党が入れ替わる可能性が大のこの選挙。民主党は社民党とも連立を前提にするようです。「政権交代」などというと、大衆的には多少のワクワク感がありそうです。しかし、いつの時代でも同じように、やがて時間の経過とともに、誰(どこ)がやっても何も変わらないな、と思うようになるでしょう。

サムライの世の中から近代の扉を開いた明治維新。それですら、太政官の政権運営を批判して、維新の大立者の西郷隆盛は薩摩に下野してしまいます。やがてマグマが噴き出るようにして西南戦争に突入、同じ薩摩の大久保らの太政官政権によって鎮圧されます。あれだけサムライの世を亡きものにするために奮闘し、大きな期待と共に新しい世の中となったはずなのに、そこでの政権運営は結局誰がやっても批判や不満は絶えませんでした。

維新ほど革命的ではない分、今回の政権交代もやがて世論からは飽きられてしまうことでしょう。
鳩山さんは、自民党の政策は官僚主導だといいますが、選挙で民主党が勝っても、官僚はそのまま変わりませんから、結局は同じことでしょう。アメリカのように政権交代ごとに官僚も入れ替わるような制度であれば多少は変化を期待できるとは思いますが。

今日から秋?

今日8月7日は立秋。暦の上では秋となります。ところが、遂に再梅雨明けでもしたのか今日は朝から真夏日の様子。

外回りの人は頻繁に水分を補給しないと本当に倒れてしまいそうです。十分に注意しましょう。

いくら真夏日でも、繰り返すようですが、暦の上では秋です。
今日以降は「暑中お見舞い」ではなく、「残暑お見舞い」となります。くれぐれもご注意のほどを。

さて、当事務所ですが、今年は少し早めの夏休みです。
明日8/8~8/12まで、通常のお盆より若干早めですが、よろしくお願いします。

本日の話題

昨日の続き。
新聞報道のタイトルに関して昨日のブログに書きましたが、続きです。ブログを書いた時点では明らかでなかったのですが、「所得隠し」を指摘された会社は、「今後異議申立てを含み検討する」と夕刊記事などにはありました。

異議申立てをするということは、会社は課税当局から「更正」を受けたことになります。
「更正」とは、会社の処理が間違っているので、直しなさいと、当局に強制されることです。
当然強制されたのであれば、不服を申し立てることができます。今回どうやらこちらのようですね。

一方で、自ら「修正申告」した場合は、こちら側の処理が間違っていたので、修正させてくださいと、当局にお願いするようなもので、当然こちらから間違えを認めたことになるので、不服の申し立てはできないことになります。よく新聞報道などで、「見解の相違があったが当局の指摘に従い修正した」という場合がこれですね。

昨日の日経の夕刊の記事などにも「所得隠し」とタイトルが載っていました。この会社が異議申立てをするかどうか、注視していきたいと思います。

本日の話題

記事のタイトルに見るメディアの報道の姿勢に関して。


東証1部上場の総合金融サービス会社「SBIホールディングス」(東京都港区、北尾吉孝最高経営責任者)が、東京国税局の税務調査を受け、2008年3月期までの2年間で約3億円の所得隠しを指摘されていたことがわかった。
関係者によると、取引先に支払った業務委託料などの一部について、趣旨が異なる支出と認定されたという。関係者によると、取引先数社に対し、不動産取引を巡る業務委託や情報提供の趣旨で数億円を支出し、費用として損金算入していた。
しかし、東京国税局の税務調査で、実際に不動産取引は行われていたものの、数社への支出が対価性を伴わない「寄付金」に当たると認定し、全額を損金算入することはできないと判断したとみられる。以上読売新聞より

この記事でのタイトルは「SBI3億円の所得隠し」となっていました。
一般的な多くの人が受ける「所得隠し」というとどんなものでしょう。
私が受けるイメージは、「本来あった所得(収入)を隠して申告しなかった。」
こんなイメージです。税のプロとしてから、イメージとしてはそんなものです。

記事を実際に読みますと、不動産取引関連で実際に「お金の支出はしていた」ようです。実は不動産取引は一種独特の世界で、誤解を恐れずに言えば、まったく何もしなくても情報だけ、口利きだけで何百万、場合にっては数千万円のお金が動く世界です。その業界の慣習に従って記事の会社は、お金は支出しました。その処理が、全額費用とならない「寄付金」と認定されたということです。

これに対しての記事のタイトルは前掲した通り「SBI所得隠し」です。私に言わせれば「SBI三億円の課税漏れ」でいいのです。

実はこの会社のCEOの北尾氏は自書の中で、税務調査などで問題や課税漏れが指摘され得た場合は、戦うことなくそれ(追徴)を受け入れる、という趣旨のことを書いてあったのを記憶しています。税に対して非常に前向きなトップです。その結果として、今回も戦うことなく受け入れたのでしょう。


本来、業界の慣習などで今回の不動産取引を考えると、戦おうと思うと十分戦えただろうに、と税のプロの立場からは思ってしまうのです。でも追徴を潔く受け入れた結果が、メディアの「所得隠し」という記事のタイトルです。メディア側は、悪意と言うより、記事に目を向かせ多くの人に興味を持ってもらおう(発行部数の増加につながる)という程度の認識で興味を引くようなタイトルをつけているのでしょう。
一方こういう記事のタイトルをつけられた側はたまりません。社会的なダメージはかなりのものです。
税に対して前向きで指摘に素直に従って処理したのに、この記事では・・・普通の感覚では、そういう気持ちが後ろ向きに変わってしまいます。


新聞などの媒介が、昨今の視聴率すべてのテレビの娯楽番組、ニュースバラエティーのようになってほしくはないものです。

本日の話題

食料自給率について。本日の日経新聞に食料自給率に関する記事が載っていました。
・日本40%
・オーストラリア237%
・ドイツ84%
・英国70%
・アメリカ・フランス・カナダともに100%超
日本の数値は07年度、それ以外は03年度とのことです。

先進国の中でその数値は突出して低いことがここから分かります。中国インドなど新興国での人口の増加を受けて食料需給が厳しくなれば、食料の確保が困難になることも考えられます。食料の確保が困難になるということは将来私たちの子供の世代、我々の老後、飢える可能性もあるということです。

日本の食糧自給率をあげる為の土地と労働力。特に労働力は1960年のピーク時から80%近くも減少しているということです。労働力の高齢化と減少に伴い、耕作放棄地も増加。土地と労働力が減少すれば食料自給率は減少するしかありません。自民党も民主党もマニュフェストで目標を設定して自給率向上を盛り込んだようです。
国は耕作放棄地などに対して労働力のテコ入れをすべく早急に対策が求められます。
イギリスなどは65年に45%だった食料自給率を70%まであげるのに20年かかったといいます。イギリスを手本として早急な対策を期待したいところです。

では、食料自給率を上げるために個々の我々には何ができるのでしょうか。
1つの答えは、パン食(原料の小麦は輸入)より米食(基本的に国内生産)を心がけるということだと思います。また食の安全が叫ばれて久しいですが、意識的に国産の食品を消費するようにするのも1つの答えでしょう。
「朝はパンでないと・・・」などと言っていないでお米を食べましょう。

ゆったりした休日

この土日は長男の野球がめずらしくお休みだった関係もあり、土曜日は1年ぶりに相模川の高田橋付近に鮎の友釣りに出かけました。朝5時ちょっとすぎに家を出て朝7時半くらいから夕方5時近くまで。

し、しかし、・・・・何と釣果は・・・
ちなみに持って帰った鮎は3尾です。

土曜日は風もなく、絶好の鮎日よりだと思ったのですが、言い訳するわけではなく、周りもほとんど釣れていませんでした。あまりにも釣れないので、オトリの鮎が弱ってしまったため、それを休ませる為、1時間は竿を置いて、周りを眺めていましたがほとんど釣れていません。

この冷夏で日が差し込まない為、鮎の餌となる水垢があまりついていなかったのでしょうか。ほとんど追われることはありませんでした。

それでも釣れないながら、1日のんびりと竿を出し久しぶりの感触を味わえて満足でした。
鮎のシーズンは6月から10/14までなので、場合によっては今回が今シーズン最初で最後の可能性もあります。来年はたくさん来れるはずなので、いまから来年が楽しみです。
プロフィール

minato2009

Author:minato2009
・税理士石田和彦
・昭和39年(1964年)12月14日東京都北区生まれ
・1988年3月中央大学商学部経営学科卒業
・1989~1992年1月KPMGピートマーウイック国際税務事務所
・1992~1994年7月中央クーパース&ライブランド国際税務事務所
(現PWCプライスウオーターハウスクーパース)
・1995年PWC時代の友人公認会計士3人、税理士2人で港総合事務所を共同で主宰
・1999年5月同事務所内石田税務会計事務所を品川区大森駅近郊に移転
・趣味1 ジムでの水泳/冬場はちょっとお休みしてウオーキング
・趣味2 6月から9月までの鮎の友釣り,10月から1月までのカワハギ船でのカワハギ釣り,冬場のショウサイフグ釣りとその料理
・趣味3 クラッシックなカメラを集めていじること
・趣味4 オフロードバイクで林道ダート走行。
・酒味5 酒を飲むこと
・趣味6 ゴルフ(現在挫折闘病リハビリ中)

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